以前のアダルト業界ではNetflixで配信されたドラマ"全裸監督"の様にけっこう無茶な事をしていた時代もありました。近年ニュースでも話題になったようにアダルトビデオへの出演を強制・強要されたという事も少なからずあったかも知れませんが、AV人権倫理機構という第三者機関が設立されるずいぶん前からモデルさんは自分の意思でAV女優として活動するかどうかを決める事ができ、作品ごとに内容を確認してから出演するかどうかを決定する事ができ、いつでも事務所を辞める事が可能でした。

一部の心無い人たちが起こした問題が大々的に取り上げられ、アダルト業界全体の問題として取り沙汰される様になり作品のジャンルや内容に対する審査が厳しくなり制作を自粛するメーカーやレーベルが出てきて業界全体のお仕事の量が減ってしまったり、事務所へ所属する際や作品に出演する際に必要な手続きが増えたりと、現場のモデルさんからも不満の声が出ています。

モデルさん第一で運営をしていた善良なプロダクションやこれまで一度もトラブルに巻き込まれた事がない所属モデルさん達にシワ寄せが来てしまっている状態です。

アダルトビデオに出演する女の子の人権を守る為に第三者機関やプロダクション同士が集まり協会を作っているのに実際には稼ぎづらい状況となってしまっているのは何故でしょうか。
それは現在外部からアダルト業界に進言してくる人たちの本当の目的がAV女優さんの人権を守る事ではないからです。

AV出演強要問題が大々的に取り上げられる直接の原因となった女性は、既にAV女優を引退しており過去に出演した作品の販売を停止を希望していただけなのにマスコミなどに取り上げられた結果、モデル名だけではなく実名まで報道されてしまい、本来の目的を果たせなかっただけでなくかえって知名度をあげてしまう形となりました。
果たしてこの結果が女の子の人権を守る為だったといえるでしょうか。少なくとも本人は人権が守られたとは思っていないでしょう。
その女性はアダルト業界を"悪"に仕立て上げたい人たちに利用されてしまったと言えるのではないでしょうか。

アダルト業界の周りにはそう言った自らの利益の為に、AV女優を利用しようとしている人たちが少なからずいます。
彼らはいかにもAV女優の味方である様に見せている他、社会的に信頼のおけそうな肩書を利用しているのが特徴です。

AV女優の偏見が未だに無くならない事や、撮影の現場が減ってきている原因の一つはAV女優の味方のフリをして潜む人権屋です。

プロダクションに所属しているモデルさんであれば、マネージャーに相談すればほとんどのトラブルや困り毎で
あれば解決する事が出来ると思います。
それでも解決出来ない場合は事務所の顧問の弁護士に相談する事が出来る為、利益の為に利用される事はないでしょう。

問題はプロダクションに所属せずにフリーで活動しているモデルさんや、既に事務所を辞めてしまっている女の子の場合です。

もしも、AVのお仕事がらみで困った事があっても本当にアナタの事を思ってくれる人か、アナタを利用しようとしている人か。相談をする相手は慎重に選ぶべきでしょう。